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thermo RIKO株式會社サーモ理工公司簡介

thermo RIKO

株式會社サーモ理工公司簡介

社　名	株式會社サーモ理工
創(chuàng)　立	1982(昭和57)年4月8日
資本金	1000萬円
所在地連絡(luò)先	〒181-0013 東京都三鷹市下連雀8丁目7番3號三鷹ハイテクセンター
代表者	遠藤智義（東京理科大學(xué)卒）
事業(yè)內(nèi)容	研究開発用熱処理裝置の開発?販売
加入団體	応用物理學(xué)會、日本表面真空學(xué)會　三鷹ハイテクセンター、日本科學(xué)機器協(xié)會、三鷹商工會

1982年（昭和57年 4月)

資本金200萬円で東京都練馬區(qū)関町に創(chuàng)立、熱処理機器の開発?販売を開始。

　1988年（昭和63年 3月）

赤外線導(dǎo)入加熱裝置（GV型）を開発。

　1995年（平成 7年 6月）

資本金1000萬円に増資。

　1996年（平成 8年 6月）

熱衝撃試験用赤外線導(dǎo)入加熱の研究開発事業(yè)で、東京都より創(chuàng)造活動促進法の認定。

　1997年（平成 9年 8月）

三鷹ハイテクセンターに移転。

　2002年（平成14年11月）

超高溫?超高速熱処理裝置の開発事業(yè)で東京都より創(chuàng)造活動促進法（2回目）の認定。

　2007年（平成19年 4月）

創(chuàng)立25周年記念「熱技術(shù)25年の歩み」発刊。

　2008年（平成20年 9月）

日本貿(mào)易振興機構(gòu)（ジェトロ）より輸出有望案件発掘支援事業(yè)に赤外線導(dǎo)入加熱裝置の支援決定を受ける。

　2012年（平成24年4月）

創(chuàng)立30周年記念「熱技術(shù)30年の歩み」発刊。

　2012年（平成24年12月）

東京都より経営革新計畫?海外市場拡大の承認を受ける。

　2013年（平成25年1月）

イギリス、リバプール市にサーモ理工総代理店Japan vacuum Instrumentsを設(shè)立、本格的海外市場拡大へ。

　2015年（平成27年11月）

日本表面學(xué)會より”産業(yè)賞”受賞。

　2017年（平成29年4月）

創(chuàng)立35周年記念「熱技術(shù)35年の歩み」発刊。

　1983年（昭和58年12月）

東京大學(xué)物性研究所の委託を受け、非晶金屬作成裝置の開発。

　1993年（平成5年7月）～1996年

電気通信大學(xué)と赤外線導(dǎo)入加熱方式の効率化に関する研究。

　1996年（平成8年）～1999年

名古屋工業(yè)大學(xué)と共同研究で、赤外線加熱セラミックス熱衝撃破壊試験裝置の開発。

　2002年（平成14年8月）～2003年

経産省地域新生コンソーシアム研究開発事業(yè)に採択、SiC用ハイブリッド?スーパーRTA裝置を産業(yè)技術(shù)総合研究所と日本サーモニクスの3社共同研究で開発。

　2008年（平成20年）

平成20年産業(yè)技術(shù)研究開発事業(yè)の採択、産業(yè)技術(shù)総合研究所と共同開発。

　2015年（平成27年9月～30年11月)

東北大學(xué)多元物質(zhì)科學(xué)研究所と共同研究。

　1991年（平成3年7月）

東京都中小企業(yè)新製品開発の助成を受け、高真空赤外線加熱裝置を開発。

　1994年（平成6年7月）

東京都中小企業(yè)新製品開発の助成(2回目）を受け、熱衝撃試験裝置を開発。

　2000年（平成12年11月）

三鷹市工業(yè)振興事業(yè)の助成を受け、小型赤外線真空爐を開発。

　2003年（平成15年3月）

東京都中小企業(yè)新製品開発事業(yè)の助成（3回目）を受け、超高速均溫?zé)釀I理裝置を開発。

　2005年（平成17年2月）

三鷹市中小企業(yè)情報化?國際化推進事業(yè)で助成を受ける。

　2006年（平成18年5月）

東京都中小企業(yè)振興公社の市場開拓支援助成を受ける。

　2006年（平成18年7月）

東京都中小企業(yè)振興公社の新製品開発助成（4回目）を受け、超高溫スーパーRTA裝置を開発。

　2007年（平成19年5月）
　～2008年

東京都中小企業(yè)振興公社の市場開拓支援助成を2年間連続で受ける。

　2012年（平成24年9月）

三鷹市商工會の新製品開発事業(yè)支援を受け、卓上型超高溫ＲＴＡ裝置を開発。

　2015年（平成27年2月）

東京都中小企業(yè)振興公社の海外展開技術(shù)支援（CEマーク）助成を受ける。

　2017年（平成29年9月）

東京都中小企業(yè)振興公社より、海外販路開拓支援対象商品として、赤外線導(dǎo)入加熱裝置等選定される。

北海道大學(xué)	東京工業(yè)大學(xué)	大阪府立大學(xué)	學(xué)習(xí)院大學(xué)
北見工業(yè)大學(xué)	電気通信大學(xué)	兵庫県立大學(xué)	慶応大學(xué)
巖手大學(xué)	東京農(nóng)工大學(xué)	鳥取大學(xué)	上智大學(xué)
東北大學(xué)	首都大學(xué)東京	岡山大學(xué)	東京都市大學(xué)
秋田大學(xué)	山梨大學(xué)	広島大學(xué)	東京理科大學(xué)
山形大學(xué)	靜岡大學(xué)	島根大學(xué)	法政大學(xué)
金沢大學(xué)	豊橋技術(shù)科學(xué)大學(xué)	愛媛大學(xué)	明治大學(xué)
富山大學(xué)	名古屋大學(xué)	徳島大學(xué)	早稲田大學(xué)
長岡技術(shù)科學(xué)大學(xué)	名古屋工業(yè)大學(xué)	高知工科大學(xué)	いわき明星大學(xué)
群馬大學(xué)	京都大學(xué)	九州大學(xué)	湘南工科大學(xué)
筑波大學(xué)	京都工蕓繊維大學(xué)	九州工業(yè)大學(xué)	大阪工業(yè)大學(xué)
埼玉大學(xué)	奈良先端科學(xué)技術(shù)大學(xué)院大學(xué)	鹿児島大學(xué)	立命館大學(xué)
千葉大學(xué)	北陸先端科學(xué)技術(shù)大學(xué)院大學(xué)	琉球大學(xué)
東京大學(xué)	大阪大學(xué)	青山學(xué)院大學(xué)

宇宙航空研究開発機構(gòu)	産業(yè)技術(shù)総合研究所	分子科學(xué)研究所
大阪府立産業(yè)技術(shù)総合研究所	情報通信研究機構(gòu)	ファインセラミックスセンター
高エネルギー加速機研究機構(gòu)	東京都立産業(yè)技術(shù)研究センター	物質(zhì)?材料研究機構(gòu)
高輝度光科學(xué)研究センター	日本原子力研究開発機構(gòu)	理化學(xué)研究所

アネルバ(株)	住友電気工業(yè)(株)	日本電子(株)
石川島播磨重工業(yè)(株)	ソニー(株)	日本電信(株) 各研究所
沖電気(株)	(株)東芝	パナソニック(株)
新日本製鐵(株)	日新電機(株)	(株)日立製作所
(株)島津製作所	日本真空技術(shù)(株)	(株)富士通研究所
住友金屬工業(yè)(株)	日本電気(株)	リガク(株)　　　　　　　　　　他

The University of Dublin Trinity College (アイルランド)	National Cheng Kung University (中國臺灣)
Geoｒgina Haslop University of Warwick (イギリス)	National Chiayi University（中國臺灣）
Yale University(米國)	National Tsing Hua University（中國臺灣）
European Syunchrotron Radiation Facility(フランス)	INHA University（韓國）
Kiel University（ドイツ）	KOREA University（韓國）
National Synchrotron Radiation Research Center (中國臺灣)

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